弁護士一覧

グリーンリーフ法律事務所　労働問題専門チームの弁護士

法律事務所というと敷居が高いと感じられる方が多いと思いますが、当事務所では、ご相談者、ご依頼者の方に対して、ていねいで分かりやすい対応を行うこと、見積書を作成して弁士費用を明示することを常に心がけています。事例判例研究会、債務整理勉強会などを事務所内で行い自己研鑽にも努めています。法律問題でお困りの方は、ぜひご相談にいらしてください。

※画像をクリックすると当事務所サイトの弁護士紹介ページへジャンプします。
当事務所の労働問題専門サイトへお戻りの際には、お手数ですがブラウザの戻るボタンをクリックしてください。

弁護士　吉田 竜二（よしだりゅうじ）

■弁護士の一言
日々の生活をしていくためには働いて収入を得なければなりませんが、働く先の会社がきちんとした会社であるかは、多くは入社してみなければ分かりません。
会社によっては、従業員には分からないだろうと考え、もっともらしい理由をつけて残業代など適正な賃金を支払わなかったり、自分勝手な理由で従業員を解雇したりします。
そのような扱いを受け泣き寝入りをしてきたという方も多く存在すると思いますが、労働者は労働関係法規等により厚く保護されており、泣き寝入りをする必要はまったくありません。
会社の対応に疑問を感じた場合には疑問をそのままにせず、すぐに労働分野について専門知識を有する弁護士に相談することを強くお勧めいたします。
弊所では、単に疑問が生じているという段階から実際に会社との間でトラブルが発生しているという段階までトータルでサポートする体制を整えておりますので、会社の対応についてお悩みの方は是非一度ご相談いただければと思います。

弁護士　村本 拓哉（むらもとたくや）

■弁護士の一言
勤務先が従業員の解雇を行うには、過去の裁判例に照らして様々な条件をクリアする必要があり、解雇が法的に許されないケースも多々ございます。そして、弁護士は解雇に関する裁判例を学習しており、また、調べることもできますので、勤務先から退職を求められて退職をすべきかお悩みの場合は、ぜひご相談を頂きたく存じます。そして、解雇が不当である場合は、勤務先に対して損害賠償請求をしたり、復職を求めることが出来ますので、そのような請求を行うために、ぜひ弁護士をご活用頂けますと幸いです。

弁護士　木村　綾菜（きむらあやな）

■弁護士の一言
勤務成績・勤務状況に基づく解雇のみならず、経済的不安を背景とした解雇、職場でのトラブルに起因する解雇、傷病など労働者に生じた問題を理由とした解雇等、ひとくちに「解雇」といっても、その背景は様々です。
しかし、会社が従業員を解雇できる条件は、労働者保護の色彩が強い労働法制によって、厳しく制限されています。
また、解雇は労働者の身分を失わせるものであり、その労働者の人生・生活にも大きな影響を与えます。
ご自身の解雇に納得できない部分がある方は、それが適切な解雇であったのか、何か悪い影響を少なくする手立てはないか、一度弁護士にご相談されることをお勧めいたします。

弁護士　平栗　丈嗣（ひらぐりたけし）

■弁護士の一言
日本においては、労働法分野で労働者の法的保護がとても厚く図られています。しかし、労働法を遵守している会社は少数であるのが実態です。中小企業が99％以上を占めており、労働分野の適切な対応をするための人的リソースが欠けていたり、そもそも労働法を守る遵法意識に欠けていたりすることに起因するものといえるでしょう。そのため、労働者は、勤務先から不当な扱いを受けていることが多いというのが残念な実情です。特に、残業代の問題、ハラスメント等の人間関係の問題に多くの方が毎日悩んでいるのではないでしょうか。さらに、これらの問題を解決しようとすると、会社から解雇・雇止といった絶望的な反撃をされるに至ることもあります。
これらの問題については、実は会社に落ち度・違法な点が存在することが多く、労働者の方が法的対応を行えば、泣き寝入りを避けることができる可能性が十分考えられます。
私自身、弁護士になる前は、一会社員として民間企業で働いていました。そのため、どのような状況で、どのような問題に見舞われているのか、肌感覚で理解することができます。机上の空論ではなく、現実問題としてどのようなことができるのか、問題解決の一助になることができればと思います。

弁護士　権田　健一郎（ごんだけんいちろう）

■弁護士の一言
会社を解雇・雇止されたということは、時としてその人の一生を左右することもある重大な出来事です。
残念ながら、世の中には、不当解雇・雇止が少なくはなく、解雇・雇止が不当なものであることを知らないまま、不利益を被ってしまっている労働者の方々がたくさんいらっしゃいます。
十分な理由もない解雇や不当な目的での解雇等は、労働者の権利を侵害するものであり、法的に争うことが可能です。
労働者の方がご自身で解雇・雇止を争うことは時間的にも労力的にもかなり難しいことですので、そのような場合こそ、弁護士が労働者の方々のお力になることができます。
少しでも解雇・雇止について、おかしい、納得できないということがございましたら、お気軽に弁護士にご相談ください。

弁護士　安田　伸一朗（やすだしんいちろう）

■弁護士の一言
昨今、労働法の改正により労働者の権利保護が厚くなっておりますが、会社との関係を壊したくない、今後の生活のことを考えると、なかなか声を上げられない労働者もいらっしゃるかと思います。

また、勇気をだして声を上げたとしても、その声をくみ取ってくれないこともございます。

残業代の未払・不当解雇・雇止め等でお悩みの方は、まず弁護士にご相談してみてください。誠心誠意取り組ませていただきます。

弁護士　遠藤　吏恭（えんどうりく）

■弁護士の一言
労働は生活をしていくために必要不可欠のことであり、労働問題は多くの方にとって身近なものです。労働者と会社との間には大きな力関係があるのが実情であり、会社から不当な扱いを受けてしまうということも残念ながら少なくありません。
会社に対して、声をあげることは大変な負担のかかることですが、せっかく声をあげてもまともに取り合ってもらえないということもあります。
法律上、不当な扱いを受けており、労働者の権利が侵害されている場合には、法的に争うことが必要です。
お客様の負担や不安を少しでも軽減させるために、全力を尽くします。少しでもお悩みに感じた場合、ぜひご相談ください。

グリーンリーフ法律事務所　所属弁護士